SDGs宣言

ライトスピードソリューションズのSDGsへの取り組み

SDGs(Sustainable Development Goals‐持続可能な開発目標)とは、豊かで活力ある未来をつくるため17の目標を定め、2030年までの達成を目指す世界規模の取り組みです。

先進的WEBテクノロジーの活用を本業とする私たちライトスピードソリューションズにとって、SDGsへの貢献は、さまざまな社会課題の解決に役立つことができると同時に、当社の企業成長を飛躍させていく原動力になっていくものと考えます。

SDGsは長期目標であり「継続性」が重要だと考えます。先ずは、背伸びをせずに従前からの取り組みを再定義して優先的にすすめます。そして、継続により取り組みの深化と拡大を図り持続可能な社会の実現に向けて邁進してまいります。

働き方改革への取り組み

ワークライフバランス支援の制度を整備し、いきいきと働くことができる環境づくりを目指しています。

仕事は、暮らしを支え、生きがいや喜びをもたらすため、やりがいを感じながら働き、同時に暮らしを充実させること、即ち仕事と生活の調和を保つことが重要です。
ライフイベントやライフスタイルの変化にあわせ、働き方を柔軟に選択できる制度を導入しています。例えば、短時間勤務のパートタイマーが、育休明けに正社員にステップアップし経験を活かして働くことができます。
また、有給休暇取得の促進に加え、自身の誕生日や家族の記念日に、休暇を取得できる誕生日休暇・メモリアル休暇制度を設けています。

8.働きがいも経済成長も
  • 有給休暇・メモリアル休暇の取得推進
  • キャリアアップ制度の導入
  • 評価制度の導入
  • 勤務間インターバル制度の導入
  • 定年後の人材の再雇用制度

働く環境の整備と福利厚生の充実

働きがいと安心感を感じられる制度の充実や職場環境の改善に取り組んでいます。

働きがいを感じながら仕事をするには、安心して働ける、働きやすい職場環境が大切だと考えます。
退職金制度、企業型確定拠出年金制度を導入し、退職後の生活設計に社員が主体的に取り組めるような支援や、定期健康診断の実施、会社が主催する食事会やイベントも行っています。また、移動時間や交通費のコスト削減、指示やスケジュール調整の簡易化のため、WEB会議やグループウェア、タスク管理システムを導入することで効率的に働きやすい環境を整備しています。

3.すべての人に健康と福祉を
  • 退職金制度・企業型確定拠出年金制度の導入
  • 社員が企画する食事会や社内イベント
  • 定期健康診断の実施
  • WEB会議やグループウェア、タスク管理システムの導入

ダイバーシティへの取り組み

性別を問わず全社員が共に活躍できる働きやすい職場環境づくりに努めています。

男性も女性も公平に、出産や育児・介護をしながら仕事を続けていけるよう産前産後休業・育児休業・介護休業を取得することができます。育児休業から復職する際には、就労時間や業務内容の希望を本人からヒアリングし復職後の働き方に反映させています。また、個人の能力に応じキャリアアップが出来る環境づくりに取り組んでいます。

5.ジェンダー平等を実現しよう
4.質の高い教育をみんなに
3.すべての人に健康と福祉を
  • 産前産後休業・育児休業・介護休業取得の促進
  • 性別にかかわらない雇用
  • キャリアアップ制度の導入

キャリアアップと教育への取り組み

資格取得制度をはじめ、社員のスキルアップを支援する取り組みを行っています。

社員と会社の成長にとって専門的な知識やノウハウはとても重要です。そのため個々の知識を共有する社内勉強会を行っています。さらに、専門家からタイムリーに学ぶことができる社外セミナーへの参加や資格取得の支援制度も整備しています。
また、社員のコンプライアンス意識を高める取り組みとしてプライバシーマーク制度の定期教育を実施しています。

4.質の高い教育をみんなに
8.働きがいも経済成長も
  • 資格試験受験のための資格取得奨励制度
  • 専門的な知識やノウハウを共有するための社内勉強会
  • 専門家から学ぶことができる社外セミナーへの参加推進
  • プライバシーマーク制度の定期教育の実施
  • 近隣の学生の夏休み職場体験などの受け入れ

環境への取り組み

クラウドサービス等を有効活用しペーパーレス化を推進しています。

ペーパーレス化促進のため、gBizIDなど電子行政サービスの積極利用や、グループウェアでの情報共有、請求書等の電子化を推進しています。
また、ウォーターサーバーを設置し、海洋プラスチックごみの原因の一つとされるペットボトルの使用を削減しました。

14.海の豊かさを守ろう
15.陸の豊かさも守ろう
  • gBizIDなど電子行政サービスの利用
  • グループウェアでの情報共有
  • 請求書等の電子化を推進
  • ウォーターサーバーを設置によるペットボトルの削減